【株を買うときに役立つシリーズ 21】株価が戻りやすいタイミングとは？

株を買うときに役立つシリーズまとめ

　株式投資でチェックしておきたいポイントをシリーズで解説しています。

【基礎指標】

・シリーズ１はこちら（ROEとROA）

・シリーズ２はこちら（自己資本比率）

・シリーズ３はこちら（PERとPBR）

・シリーズ４はこちら（配当利回り・配当性向・増配期待）

【企業分析】

・シリーズ５はこちら（時価総額と投資スタイル）

・シリーズ６はこちら（連続増配年数）

・シリーズ７はこちら（不正をした企業に投資しない）

・シリーズ８はこちら（株主構成）

・シリーズ９はこちら（必要な株を買う）

・シリーズ１０はこちら（海外売上高比率）

・シリーズ１２はこちら（セグメント情報）

【相場・タイミング】

・シリーズ１１はこちら（騰落レシオ）

・シリーズ１３はこちら（SOX指数とVIX指数）

・シリーズ１４はこちら（株式分割）

・シリーズ１７はこちら（決算）

・シリーズ２０はこちら（株価下落の理由を考える）

【投資判断】

・シリーズ１５はこちら（流動資産とネットキャッシュ比率）

・シリーズ１６はこちら（仕手株には手を出さない）

・シリーズ１８はこちら（スランプの時は株から離れる）

・シリーズ１９はこちら（業績低迷株を買う場合の注意点）

はじめに

　日経平均が大きく下がると、「今は買い場なのか」「まだ下がるのか」と悩む方は多いと思います。

　実際、市場全体が下落している場面では、ニュースでも不安をあおるような見出しが増えやすく、気持ち的にも落ち着かなくなりがちです。
　下がっているのを見ると怖くなりますし、逆に「ここまで下がったならそろそろ反発するのでは」と思ってしまうこともあります。

　しかし、市場全体の株価は、いつでも同じように反発するわけではありません。
　短期間で戻ることもあれば、そのままずるずると下げ続けることもあります。

　この違いを分けるのは、何が原因で下げているのか、そして、どのようなきっかけで資金が戻るのかです。

　今回は、日経平均のような市場全体の動きを前提に、株価が反発しやすいタイミングについて整理してみます。
　「なんとなくそろそろ戻りそう」で判断するのではなく、どういう場面で市場が反発しやすいのかを把握しておくことで、相場の見え方はかなり変わってきます。

市場全体の株価は何で動くのか

　個別株の場合は、その会社の決算や業績、株主還元の内容などによって株価が動きます。
　一方で、日経平均のような市場全体は、もっと大きな要因で動きます。

　代表的なのは、以下のようなものです。

• 地政学リスク
• 金利や為替の変動
• 景気への不安
• 海外市場の急落
• 政策や中央銀行の発言
• 配当取りなどの需給要因

　つまり、市場全体が下がっているときは、「どこか1社に問題が起きた」というより、投資家全体がリスクを避ける動きになっていることが多いのです。

　そのため、反発のタイミングを考えるときは、市場全体の不安が和らぐかどうか、お金が戻ってくる理由があるかどうかを見る必要があります。

　市場はなんとなくの雰囲気で動いているように見えることもありますが、実際にはある程度パターンがあります。
　大事なのは、下げている理由と、戻るきっかけを切り分けて考えることです。

市場全体が反発しやすいタイミング

外部要因による急落後

　市場全体が急落するきっかけとして多いのが、外部要因です。

　たとえば、

• 中東情勢の悪化
• 戦争や紛争への警戒
• 米国の長期金利上昇
• 景気後退懸念
• 海外市場の急落

　こうしたものは、個別企業の業績悪化とは違い、市場全体のリスク回避を引き起こします。

　このタイプの下落は、状況がさらに悪化する可能性もあるため、最初のうちはかなり売られやすいです。
　ただし一方で、外部要因による下げは、企業そのものの価値が突然大きく傷ついたわけではないケースも多く、時間の経過とともに過度な不安が和らげば反発しやすいという特徴があります。

　たとえば、地政学リスクで日経平均が大きく下がっても、しばらくして「最悪のシナリオは避けられそうだ」と市場が判断すれば、売られすぎた分だけ戻す動きが出やすくなります。

　現在のように、中東情勢などの影響で相場が不安定になっている場面も、この考え方で見ることができます。
　もちろん、情勢がさらに悪化すれば一段安もあり得ます。
　ただ、少なくとも「企業の本質的な稼ぐ力が一斉に壊れた」という話ではないので、外部要因による急落は、落ち着きさえすれば反発候補になりやすいのです。

配当取りに向けた資金流入が起きるとき

　日本株市場では、3月と9月に配当や株主優待の権利取りを意識した買いが入りやすい傾向があります。
　特に3月は期末を迎える企業が多く、配当狙いの資金が高配当株や大型株に向かいやすくなります。

　その結果、個別銘柄だけでなく、市場全体の地合いが改善しやすくなることがあります。
　日経平均の構成銘柄には大型株が多く、配当狙いの買いが広がれば、指数全体の押し上げにつながることもあります。

　つまり、相場が外部要因で下げていたとしても、そのタイミングがちょうど配当取り前であれば、需給面から下支えが入りやすいということです。

　ここは結構大事なポイントです。
　相場というのは、「理屈ではまだ不安材料が残っているのに、なぜか下がらなくなる」ことがあります。
　その背景には、こうした資金の流れがあることも少なくありません。

　ただし、ここで注意したいのは、配当取りの買いはあくまで短期的な需給要因でもあるということです。
　権利取り前に上がっても、権利落ち後には下げやすくなることがあります。

　そのため、「3月配当取りがあるから絶対に上がる」と考えるのではなく、下げ局面の中でも、反発しやすくなる材料の一つとして捉えるのが現実的です。

売りが出尽くした後

　相場が大きく下げているときは、不安から投げ売りが出やすくなります。
　「これ以上持っていたくない」「一旦逃げたい」という心理が広がると、短期間で一気に売りが出ます。

　こうした場面では、普段より出来高が増えたり、寄り付きから大きく下げたり、後場に急に切り返したりと、値動きが荒くなることがあります。

　このような急落局面では、悪材料そのものよりも、投資家の感情による売りが膨らみすぎていることがあります。
　そして、ある程度売り切られると、今度は新たに売る人が減り、買い戻しや押し目買いが入りやすくなります。

　よく言われる「売りが出尽くす」という状態です。

　もちろん、「どこが本当の底か」を正確に当てるのは非常に難しいです。
　しかし、急落の後に下げ渋るようになったり、悪材料が出ているのにそれ以上下がらなくなったりした場合は、市場がすでに悲観をかなり織り込んでいる可能性があります。

　相場は、悪いニュースが出なくなってから上がるのではなく、悪いニュースが出ていても下がらなくなったところから反発することがよくあります。

　この感覚は、相場を見るうえでかなり大事です。

重要イベントを通過した後

　株式市場は「悪材料そのもの」だけでなく、「何が起きるかわからない不透明感」にも弱い反応をします。

　たとえば、

• 米国のFOMC
• 日本銀行の金融政策決定会合
• 米CPIなどの重要経済指標
• 雇用統計
• 政策変更に関する発言や会見

　こうしたイベントを前にすると、投資家はポジションを軽くしやすくなります。
　結果として、イベント前には市場全体が弱含むことがあります。

　しかし、いざイベントを通過してみると、「思ったほど悪くなかった」「最悪のケースではなかった」と判断され、買い戻しが入ることがあります。
　つまり、悪材料の有無だけではなく、不透明感が解消されること自体が反発のきっかけになるのです。

　これは相場ではよくある話で、内容が完全に良くなくても、「とりあえず結果が出た」「先が少し見えた」というだけで安心感が出て、株価が戻ることがあります。

　市場全体を見ているときは、この「イベント通過後のアク抜け」も反発パターンの一つとして覚えておくと便利です。

為替や金利が落ち着くとき

　日本株市場は、為替や金利の影響をかなり受けます。
　特に円安・円高、米国金利の動き、日銀の政策修正観測などは、市場全体の雰囲気を大きく変えます。

　たとえば、米国金利の急上昇で世界的に株が売られている場面では、金利の上昇が一服するだけでも安心感が広がりやすくなります。
　また、為替の急変動が落ち着けば、日本株への警戒感が和らぐこともあります。

　相場が下がっているとき、多くの人は「何が悪いのか」を探しますが、反発を見るときには「何が改善したか」だけでなく、何がこれ以上悪化しなくなったかも大事です。

・急激な金利上昇が止まる。
・円相場が安定する。
・政策修正への過度な警戒が後退する。

　こうした一見地味な変化が、実は相場の反発につながることもあります。

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株式市場全体が反発しにくいケース

　ここまで反発しやすいタイミングを見てきましたが、当然ながら、いつでもきれいに戻るわけではありません。

　特に注意したいのは、相場の下げが一時的な不安ではなく、より大きな構造的問題に結びついている場合です。

　たとえば、

• 景気後退入りが現実味を帯びている
• 金融引き締めが長引く
• 信用不安が広がっている
• 世界経済そのものが鈍化している
• 市場が高値圏にあり、調整がまだ十分ではない

　こうした場面では、短期的に反発することはあっても、上値が重くなりやすいです。
　いわゆる「戻り売り」が出やすく、結果として本格的な上昇につながりにくいことがあります。

　つまり、反発しそうなタイミングを知ることと同じくらい、その反発が一時的なものかもしれないと意識しておくことも大切です。

　相場は、急落後にすぐV字回復することもありますが、何度も戻しては売られる展開になることも珍しくありません。
　そのため、「下がったから買う」ではなく、なぜ下がっているのか、何が戻りのきっかけになるのかを整理して考える必要があります。

現在のような相場をどう見るか

　たとえば現在のように、中東情勢など外部要因によって市場が下げている局面では、相場全体が不安定になりやすいです。
　ニュースを見ているだけでも、次に何が起きるかわからず、かなり身構えてしまいます。

　ただ、その一方で、3月の配当取りを意識した資金の流れが下支えになる可能性もあります。
　外部要因で売られている局面と、配当取り需要が入りやすい時期が重なると、需給面から反発しやすくなることがあります。

　こうして見ると、今の相場は不安材料はあるものの、反発しやすい条件も一部そろっている状態と言えそうです。

　もちろん、これで必ず上がるとは言えません。
　地政学リスクは、悪化すれば一気に流れが変わることがありますし、市場は想定よりも弱い動きを続けることもあります。

　ただ、少なくとも「何となくそろそろ戻りそう」ではなく、

・外部要因による下げであること
・配当取りの時期が近いこと
・不安が和らげば買い戻しが入りやすいこと

　といった材料を整理して見ていくことで、相場に対する向き合い方は変わってきます。

まとめ

　株式市場全体の株価が反発するタイミングには、ある程度共通したパターンがあります。

　たとえば、

• 外部要因による急落後
• 配当取りに向けた資金流入が起きるとき
• 売りが出尽くした後
• 重要イベント通過後
• 為替や金利が落ち着いたとき

　こうした場面では、市場全体が反発しやすくなることがあります。

　ただし、相場はいつでも都合よく戻るわけではありません。
　景気後退や金融引き締めの長期化など、大きな不安が残っている場合は、反発しても一時的に終わることがあります。

　大切なのは、下がっていることだけを見るのではなく、なぜ下がっているのかを見ること。そして、戻る理由があるかどうかを考えることです。

　市場は、何となくで動いているように見えても、実際には理由があります。
　その理由を少しずつ整理できるようになると、下落相場でも必要以上に慌てにくくなります。

　焦って飛びつくのではなく、相場の背景を確認しながら判断していくことが大切だと思います。

※本記事は特定の銘柄を推奨するものではありません。投資はご自身の判断・責任のもとでお願いいたします。本記事が少しでも皆様の投資判断の参考になれば幸いです。

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